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台湾の居住用物件は、ほとんどが分譲された鉄筋コンクリート造りの共同住宅で、日本でいう分譲賃貸物件。そのなかで、所有者が中・長期間使用しないものが賃貸住宅として市場にでています。ユニットごとに家主が異なるので、内装も違えば賃貸条件も異なります。

賃貸物件はたくさんありますが、外国人（特に日本人）に適した物件は少なく、更に借りる人の希望や条件に合わせますとまた更に少なくなります。築年数も10 年以上のものがほとんど。単身者用の１～２LDKは非常に少なく、希望条件で探すのはなかなか難しいのが現実です。

各部屋には玄関スペースがなく、ドアを開けるといきなりリビングという間取りが一般的。床材は防火、暑気対策として、タイル・石材が多く、フローリングは稀です。また、収納スペースはクローゼットのみで、押し入れ、棚などはありません。風呂の浴槽は洋式で、日本のように肩まで浸れません。設備の中ではクーラーが必需品。入居後の維持管理は契約者、入居者の責任となります。

通常の賃貸住宅には家具付き物件は少ないのですが、台北で外国人市場に出る物件は家具付きが多く、予算が許せば追加交渉も可能です。（ただし色や形などは多少の我慢が必要です。）

貸主(オーナー)に支払う１ヵ月分の賃料。台湾では借主(テナント)が法人か個人かで家賃が異なり、法人名義の契約をすると約10％程高くなります。また、貸主が法人の場合は借主の名義に係りなく５％の営業税が必要です。本誌では原則として個人名義での家賃を表示しています。

「税込み」の表示は法人名義のみの契約希望か、貸主が法人の場合です。このような税制の関係上、台湾では法人名義の契約を望まない貸主が多数を占めます。

台湾のマンションは鉄筋コンクリート造りの共同住宅がほとんどで、それぞれ異なった貸主（オーナー）がいる「分譲賃貸」の形をとります。同一マンション・同一面積のお部屋でも、貸主により内装や設備など異なり、賃貸条件も違ってきます。

契約時に貸主に預ける金銭で、契約の終了後に全額返還されますが、貸主に対し精算すべき債務がある場合はその分が差引かれます。通常、保証金は家賃の３ヵ月分で、礼金の類はありません。

一般にお部屋の広さは「坪」数で表されます。本誌の面積表示にはベランダ、中庭やプールその他の共有部分も含まれます。従って、実際の居住場所として借主（テナント）が使用できる広さは表示の７～８割程度となります。これは日本の平均的な住宅よりやや広めです。

共用部分の維持・保全に必要な諸経費で、借主の負担となります。金額と内容は賃貸契約には直接関係なく、契約期間途中での変更もあり得ます。

３ベッドルームタイプが最も多く、主寝室にはバスルームが付きます。それに対して１～２ベッドルームタイプの間取りは大変に少なく、地域によっては見つけるのが困難な場合があります。また、玄関や収納スペースを備えたお部屋も多くありません。

契約期間途中での解約には違約金の支払いが慣習としてありますので、契約時に違約金の有無と範囲の確認が必要です。

年間を通じて気温・湿度とも高いため、タイルや石を使った床が多く、フローリングやカーペット敷きは稀少です。壁もコンクリートにペンキ仕上げというお部屋がほとんどです。エアコンは冷房のみで、暖房の表示があっても機能しません。冬の１ヵ月くらいは暖房が欲しくなるほど冷え込みます。簡単な暖房器具なら台湾で入手可能ですが、コタツやホットカーペットなどは日本で用意することをお薦めします。

契約終了の際、最終月家賃の日割計算は通常行われません。また、水道光熱費の精算や清掃･損傷補修等のため、家賃と同程度額の「預け金」が必要で、この精算に２～３ヵ月かかることもあります。